就活での「既卒の意味」とは?既卒・第二新卒も「新卒枠」を狙え!戦略も徹底解説

就活での「既卒の意味」とは?既卒・第二新卒も「新卒枠」を狙え!戦略も徹底解説

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「既卒の意味と定義ってなに?就職で区別されるの?」

「既卒と新卒の違いが分からないなぁ。」

など、就活における「既卒」の扱いが理解できずどの応募枠から応募してよいのか分からず不安になってしまいますよね。

既卒の意味と定義ってなに?就職で区別されるの?

それもそのはず、就活における「既卒」の意味は、ここ数年で大きく変わっています。

一般的な既卒の意味は「学校を卒業したあと、正社員として就労経験のない人」を指しますが、「新卒枠」でも応募できる企業がかなり増えました。

私は約10年間、採用担当者を経験してきましたが、人手不足で若手の採用が難しくなっており、新卒と既卒の境目が曖昧になっているのを実感します。

この文章を読めば、既卒であっても新卒採用枠に応募できることが分かり、就職する方法を知ることができます。

既卒だからもう就職は無理だろうと思っている方は、新卒枠の高待遇を逃してしまいますよ。

目次

既卒の意味は「学校を卒業したあと職歴がない人」ただし就活ではどちらも新卒枠を狙える!

「既卒ってどんな状態の人をいうのかな」と分からない方も多いと思います。

既卒とは「高卒や大卒などの、学歴を問わず学校を卒業してから正社員としての職歴がない人」のことを指します。

採用担当者側からすると、学校を卒業したあとに正社員として就職をしていなければ既卒扱いにしますので、パートやアルバイトで仕事をしていても既卒となります。

既卒は学歴問わず学校卒業後に正社員としての就労経験がない人のことを指すということですね。

次は、新卒と既卒の意味の違いについて解説します。

昨今では新卒と既卒の違いが曖昧になってきており、既卒であっても新卒枠を狙えるようになっています。

新卒と既卒の意味は違うが新卒採用枠をどちらも狙える!

実は、既卒でも新卒枠での内定獲得を狙うことが可能です。

2010年に厚生労働省からの通達により卒業後3年以内は新卒扱いにしなさいと企業に念押しがされており、既卒者であっても卒業後3年以内であれば新卒枠で応募することもできる企業があります。

参考:3年以内既卒者は新卒枠で応募受付を!! |厚生労働省

最近では人手不足で、既卒を新卒枠で採用しないと採用が追い付かない企業が存在するためです。

大手でも30歳まで新卒枠で募集するなど、ニュースになっています。

参考:30歳まで「新卒」リクルートなど大手、採用広げる|日本経済新聞

今後も新卒と既卒の境目が人手不足などによってどんどんなくなってきています。

中小企業だけではなく大企業も含めて、社会的な流れとして若者に正社員就職のチャンスが与えられる社会になっているといえます。

フリーターは既卒に含まれる

フリーターは既卒に含まれます。

既卒の定義は大学を卒業後に一度も「正社員」として就職したことがない人のためです。

基本的に正社員以外の契約社員・パート・アルバイトの雇用形態で働いていた方は既卒となります。

そのためフリーターは既卒として就職活動をできますし、3年以内であれば新卒枠でも応募することが可能です。

コラム:第二新卒と既卒の違いは「就業経験の有無」

第二新卒と既卒の違いは正社員としての就業経験があるかどうかです。

第二新卒とは学校を卒業後に、一度新卒で企業に正社員として入社して、その後3年以内に転職活動をしている人か、会社を辞めた人を指します。

既卒は学校等の教育機関を卒業したあと一度も正社員として勤務したことがない人を指します。

正社員として就職したかどうかだけが既卒と第二新卒の差となります。

既卒の就活についてよくある事例と質問はこちらの記事で詳しく紹介しています。

次は、既卒の就活の選択肢について解説します。

出来る限り新卒枠を狙って就職活動を行うことをおすすめすることと、その理由について解説します。

既卒の就活の選択肢は2個!おすすめは新卒枠

「既卒には就活においてどんな選択肢があるの」と悩んでいる方は非常に多く、私もよく相談を受けます。

結論からいえば、既卒には新卒採用枠を狙う(こちらがおすすめ)選択肢2:中途採用枠を狙うの2つの選択肢があります。

選択肢1:新卒採用枠を狙う(こちらがおすすめ)

結論からいえば、既卒であっても新卒枠を狙うことをおすすめします。

中途採用枠を狙っても職歴がないため劣勢に立たされることが多く、入社後も大切にされない傾向にあるためです。

新卒は会社がゆっくり育てていきたいと考えている一方、中途採用者枠は、いきなり戦力になることを求められる可能性がとても高いためです。

仮に中途採用者枠で会社に既卒が滑り込めたとしても、仕事を教えてもらえずに苦しむことになります。

また新卒入社であれば同期がいるため悩みを共有することができる可能性が高いです。

既卒であってもまずは新卒枠を狙いましょう。

選択肢2:中途採用枠を狙う

中途採用枠を既卒で狙うという方法もありますが出来れば新卒枠を狙うようにしましょう。

中途採用者枠はおすすめできません。

中途採用枠で職歴のない既卒者を雇用しようと考えた場合、教育をする手間がとれないということが非常に多いです。

例えば、電話応対や名刺交換のマナーといった仕事の基礎レベルのことから教えてもらえない可能性が高いです。

もしも中途採用枠を狙う場合には、既卒応募歓迎をしており、既卒者に対して3ヶ月程度は教育期間を設けているような企業を狙うことが理想です。

新卒採用枠の比較表

新卒採用枠と中途採用枠で入社する場合、違いについて比較しました。

これくらい企業側で温度差があることを理解してほしいと思っています。

比較項目 新卒採用枠 中途採用枠
年齢 諦める前に企業に応募または問い合わせをしてみましょう。
募集企業によっては29歳まで可とする企業もあります。
※大卒は25歳まで・大学院卒は27歳となっている企業もあります。
中小企業・ベンチャー企業:不問
約31歳まで(大手製造業等の傾向)
約34歳まで(中堅製造業の傾向)
職歴要件 職歴は問わない 職歴を問われる
給与水準 給与は初任給からスタートする 給与は年齢給が適用される可能性が高い
教育期間の有無、長さ 教育期間が長い 教育期間が短い、またはない可能性が高い
同期の有無 同期がおり悩みを共有できる 同期がおらず職場で孤立しやすい

「既卒でも就職できることは分かったけれど、本当に就職できるのかな」と気になりませんか。

次は、既卒でも落ち込む必要がない理由5つについて解説します。

既卒の就活で落ち込む必要は不要。理由は5つ

既卒の就活は厳しいといったイメージを持っていませんか?

筆者は約10年間、民間企業で採用担当者を経験してきました。

この10年の間で随分、企業は既卒者の採用に前向きになっていることを肌で感じています。

日本はこれから超高齢者社会に突入するため、若者を採用しておかないと確実に社員不足になるためです。

それは確実にデータに表れてきています。

具体的には、以下のようなことです。

  • 69%の企業が浪人も含めた既卒者を受け入れしている
  • 既卒扱いを受けられるのは卒業してから何年?企業により年数に変化あり
  • 新卒はライバルだが「職歴がない」という点では既卒も同じ
  • 既卒の就職はスピードが命。若いほど有利で人気求人はすぐ埋まる
  • 公務員は年齢制限さえクリアしていれば職歴は関係なし

それぞれについて解説します。

69%の企業が浪人も含めた既卒者を受け入れしている

厚生労働省の労働経済動向調査によると、平成30年の段階において、既卒者も応募可能だったと答えた企業は69%となっています。

参考:労働経済動向調査|過去1年間における新規学卒者採用枠での正社員の募集時期別 既卒者の応募の可否及び採用状況|厚生労働省

この資料では69%もの企業が既卒者を受け入れており、応募さえしてもらえれば面接可能だったと答えています。

筆者が新卒で就活をしていた10年前はリーマンショック真っただ中で、このような措置はなかったと考えると現在は非常に恵まれた状況だと感じます。

筆者が就活したリーマンショック世代は一番就職しやすい新卒なのに就活というステージに立つことさえ難しいという状況でした。

既卒は就職が厳しいという思い込みは捨てる時期に来ています。

既卒扱いを受けられるのは卒業してから何年?企業により年数に変化あり

厚生労働省の労働経済動向調査によると、既卒扱いを受けることが出来る年数は企業によって差があります。

具体的には、以下のような区切りがあります。

既卒者は応募可能だった 卒業後の経過期間に上限がある 卒業後の経過期間に上限はない 卒業後1年以内 1年を超え2年以内 2年を超え3年以内 3年を超える
43% 37% 60% 21% 17% 55% 7%

参考:労働経済動向調査の概況 過去1年間における新規学卒者採用枠での正社員の募集時期別 既卒者の応募の可否及び採用状況|厚生労働省

実際のところ、60%の企業は卒業後の経過年数を気にしないで選考していることが分かります。

さらに卒業して何年経過しようと既卒を採用する企業は37%、つまり1/3の企業がいます。

臆せずに面接を受けるほうが内定率が高いですね。

新卒はライバルだが「職歴がない」という点では既卒も同じ

既卒には新卒というライバルが存在しますが「職歴がない」という点では同じです。

なぜ空白期間が出来たのかを既卒は説明できれば採用担当者は納得して採用する可能性があります。

その点を肝に銘じて、面接における空白期間中の答え方を練習しておきましょう。

大手メーカーに入社された方も既卒者が入っていました。

既卒もチャンスはあります!

既卒の就職はスピードが命。若いほど有利で人気求人はすぐ埋まる

既卒でも十分内定が取れますが、やはり若いほど有利です。

もちろん、空白期間も短いほど有利です。

変にこだわったり悩んだりせずすぐに就活をしましょう。

内定が出てから入社すべきかどうかを考えればいいだけです。

就活を通して自己理解、業界理解、こだわりが出てきます。

まずは動きましょう。

就職支援サービスに登録すれば人気求人が出たら教えてもらえます。

悩んで立ち止まることが状況をより悪くすることを理解しておきましょう。

公務員は年齢制限さえクリアしていれば既卒でもOK。職歴は関係なし

民間企業に就職するよりも、出来れば、公務員になりたいという方もいるかも知れません。

公務員に関しては、年齢制限さえクリアしていれば職歴は関係ない傾向にあります。

そもそも公務員試験でこれまでの職歴を問われるのは、民間企業経験者枠での採用です。

参考:転職希望の方へ|東京都職員採用

経験者枠で応募しないのであれば、職歴の有無で有利にも不利にもなりません。

つまり既卒でも公務員に就職できる可能性はあります。

コラム:既卒は人生終了?そんなわけない。人生はこれから始まる。1回つまずいただけであきらめない。

「既卒になったら人生終了だ」などと、様々な想いを持たれている方もいると思います。

採用担当を10年した筆者からお伝えすると「既卒で人生終了」となることはあり得ません。

そもそも、就職に失敗したから人生終了するわけがないためです。

筆者は既卒者から20名以上の内定者を出していますし、偏見を持ったこともありません。

既卒者の本人が劣等感を感じることは理解できますが、実際は違います。

1回新卒時に就職失敗したくらいで社会に絶望するのではなく、まともな企業を探すチャンスだと捉えましょう。

諦めずに自分なりに、やりたい仕事を探して、応募してみるという姿勢が大切です。

思っていたよりも自分に合った企業で働ける可能性がありますよ。

企業側の懸念事項を知ることで、選考を有利に進めましょう。

既卒でも十分就職できます。

次は、既卒が新卒採用枠で苦労する3つのポイントについて解説します。

既卒が新卒枠選考で苦労する3つのポイント

「既卒から新卒枠で就職したいけれど、空白期間の説明や、自己分析と企業分析がいまいちできていない」

と悩んでいる方は非常に多いですし、私もよく相談を受けます。

具体的な対策が見えないと、どう対処すれば良いか分からず、不安になってしまいますよね。

既卒が新卒枠選考に参加して苦労するのは、以下の3つのポイントです。

  • 既卒者の傾向として「自己分析」「企業分析」ができていない
  • 「なぜ既卒なのか?」を聞かれ答えられない
  • 既卒後の空白期間が長いほど不利

それぞれについて解説します。

ポイント1:既卒者の傾向として「自己分析」「企業分析」ができていない

既卒者全般の傾向として自己分析の甘さがあります。

自分自身が何をしたいのか理解できておらず、いたずらに選考を受けても面接官に言葉が刺さらずに内定がでなくなってしまいます。

具体的には自分自身の過去を振り返り、どんなときに自分自身のやる気が出たのかなどから自分のやりたい仕事を探すようにしてみましょう。

自己分析の具体的な方法を知りたい方は、

一生使える自己分析の方法!ステップ式で誰でも簡単に自己分析を深くする手順を全解説こちらの記事を参考にしてください。

また、既卒で就活を成功するためには、企業分析も必須となります。

自己分析ができている方でも企業分析が非常に甘い、という傾向が多いにあります。

企業分析をそもそもしていないという既卒の方も多く、企業のパンフレットすら見ていないという方もいます。

  • 企業のホームページを見る
  • 企業の情報を検索する

などをして、応募先の企業がどんな事業を営んでいるのか、どう競合他社と差別化を図っているのかなどを必ずしっかりと確認するようにしましょう。

ポイント2:「なぜ既卒なのか?」を聞かれ答えられない

なぜ既卒になってしまったのかという質問にしっかりと答えられるようにしておきましょう。

責めるつもりで質問しているのではなく、これから正社員として働いていく覚悟を問う意味でこの質問はされています。

既卒になってしまったのは、新卒時には働きたいと思える企業がなかったという理由や、正社員として責任の重い仕事をしていくのは自分には難しいと思ったなど、様々な理由があると思います。

それを前向きに伝えるようにしてください。

アルバイトを転々とする生活に疲れて、結局は責任の重い仕事から逃げ出しても、人生にとってはプラスにならないと思うようになったなど、自分なりに正社員になりたいと思った動機も合わせて伝えられると良いですね。

ポイント3:既卒後の空白期間が長いほど不利

既卒後の空白期間が長くなれば長くなるほど選考には不利となります。

一般的な転職では3ヶ月以上の空白期間が出来ると不利になるため、それに比べればかなり優しいですができれば既卒になってから3年以内に就活するようにしましょう。

空白期間が延びるほど「こんな好景気なのに余っている人材だからあまり良くないだろう」という感覚を採用担当者にもたれるようになります。

1日も早く面接を受けて内定を勝ち取りましょう。

既卒の就活方法のテクニックについては、

【既卒の就活】既卒から正社員就職は厳しい?内定率を倍増させる就活のやり方を全公開をご覧ください。

コラム:内定率は新卒の半数を下回る34%

マイナビによると既卒の内定率は34.4%と発表されています。

新卒の内定率77.6%ですので、既卒はその半数を下回る数字です。

参考:2020年度 マイナビ既卒者の就職活動に関する調査

ですが「既卒は新卒内定率の半数よりも低い割合でしか内定獲得できていない」とあきらめる必要は実はありません。

データだけ見て悲観することはないためです。

採用現場にいる実感としては、「既卒内定率のこの数値は本当なのか」と疑うくらい低い数値のためです。

毎日求人広告を考えて出しても若者が応募に全くこない状況やエージェントサービスに高いお金を払って若者を採用している状況を経験している身としてはこんな低い数値はちょっと信じがたいです。

次は、既卒が新卒枠で内定をゲットするための超具体的な戦略について解説します。

ここまでしっかりやれば内定を獲得できる確率が倍になる現実的な方法なので、絶対に読んでください!

既卒が新卒枠で内定をGETするための戦略

「現状を変えたいけれど、どう行動していいのか本当にわからない」とまず動き方が分からないという方は非常に多いです。

動き方が分からないと行動が大事!と言われても動けなくてフラストレーションが溜りますよね。

既卒が新卒枠で内定をGETするための戦略として、以下の戦略があります。

  • 独学NG!就職支援サービスを活用して自己分析・企業分析をしてもらう
  • 行動力(挑戦・量・期間)最大で就活をする
  • 既卒専門の求人サイトを活用する

それぞれについて解説します。

戦略1:独学NG!就職支援サービスを活用して自己分析・企業分析をしてもらう

独学で就活に挑むのではなく、就職支援サービスを活用するようにしましょう。

就職支援サービスを活用することで、自己分析・企業分析をしてもらえます。

自己分析サービスは就職支援サービスによっては1週間近い時間をかけてじっくりと分析サービスをしてもらえます。

具体的には自分自身の過去をさかのぼって、どんな仕事をしたいのかを掘り起こしてもらえます。

また、企業分析に関しても自社に来た求人を精査して、企業の内情を調べた上で情報を伝えてもらえます。

しっかりとした情報をベースに企業分析ができるため、採用担当者に響く志望動機を作ることが可能です。

戦略2:行動力(挑戦・量・期間)最大で就活をする

行動力を最大にして就活するようにしましょう。

求人を探して応募して、面接を受ける量を増やし、それを半年間程度は続けることを大切にしてください。

行動できるかどうかで就職できるかどうかは決まるといっても過言ではありません。

私服で家でダラダラしたり、アルバイト先で漫然と仕事をしている時間を、スーツを着て面接する時間に変えるだけのことです。

たったそれだけで年収がフリーターより100万円以上アップする可能性があります。

とにかくスーツを着る時間を増やす、新しい挑戦を長く続けるようにしてください。

戦略3:既卒専門の求人サイトを活用する

既卒専門の求人サイトを活用するようにしてみて下さい。

既卒専門の求人サイトであれば既卒の応募を受け付けることが前提となっているため、エントリーして弾かれる可能性が低くなります。

また、一般的な転職サイトで求人を探すよりも既卒の応募を歓迎しているかどうかハッキリと分かるため、求人を探しやすくなります。

既卒専門の求人サイトを活用するようにしてみて下さい。

就活サイトの比較をしてみたい方は「既卒におすすめの就活サイトランキング!職歴がなくても有利に就職できる就活エージェントとは」で詳しく紹介しています。

次は、就職支援サービスについて解説します。

これまで解説した行動力、既卒専門求人を探す、自己分析支援など、すべてを一気に解決してくれるのが既卒向けの就職支援サービスです。

手間を省き出来るだけ早く内定を獲得するために、必ず活用することを人事として強くおすすめします。

【複数利用すべき】就職支援サービスのおすすめ3つ

「就職支援サービスを使えばいいことは理解できたけれど、どこを使えばいいの」と悩んでいる方は非常に多いです。

就職支援サービスは、使う目的を考えて選択しましょう。

大手企業を狙うのであれば大手企業の求人を用意しているサービスを活用する必要性があります。

また、自己分析支援や企業分析に非常に強みを持っている就職支援会社もあります。

就職率の高さを売りにしている就職支援会社も捨てがたいといえます。

具体的には、以下の3つがおすすめです。

  • 大手の求人があるマイナビジョブ20’s
  • 自己分析・企業分析のサポートが手厚い就職カレッジ
  • 利用実績15万人以上、就職成功率80.4%のハタラクティブ

それぞれについて解説します。

おすすめ1:大手企業も豊富!マイナビジョブ20’s

マイナビジョブ20’sは大手企業の求人を豊富に用意している若者向けの就職支援サービスです。

大手自動車部品メーカーの求人などを公開求人に反映しており、母体のマイナビの製造業に強いという利点を最大限に生かした求人紹介を行っています。

職歴なしからでも大手を狙いたいという方には非常に良いといえます。

>大手メーカーの求人に強いマイナビジョブ20’sはこちら

おすすめ2:自己分析・企業分析のサポートが手厚い就職カレッジ

自己分析と企業分析を徹底的に行ってくれるエージェントとしては就職カレッジが非常におすすめできます。

就職カレッジを1週間かけて開催しており、名刺交換マナーなどを教えてもらえます。

特典として就職カレッジを修了すると書類選考なしで優良企業30社と連続面接を受ける権利をもらえます。

就職までのスパンが非常に短く、早い人だと登録から2ヶ月程度で正社員として内定を獲得していきます。

>手厚いサポートが受けられる就職カレッジはこちら

おすすめ3:利用実績15万人以上就職成功率80.4%のハタラクティブ

既卒の方におすすめなのはハタラクティブです。

基本的に未経験OKかつ、若手向けの転職エージェントとなっています。

そのため、これからお仕事を始める方にピッタリのエージェントと言えます。

幅広い職種の求人があり、IT系の職種やクリエイティブ職の求人も多いのが魅力です。

書類選考や面接対策などマンツーマンのカウンセリングが受けられるため、非常におすすめです。

ハタラクティブはフリーターの就職支援を得意としており、内定率は80%となっています。

>フリーターの就職に強いハタラクティブはこちら

事例:既卒から新卒採用された人の事例

既卒から新卒採用枠で採用された事例を紹介します。

24歳で既卒3年以内ということで、ホームページからエントリーしてきてくれた方でした。

大学卒業後にホテルの清掃などのアルバイトを転々とされており、正社員として就職したいということで面接に来られました。

非常に評価が良かった点としては、アルバイトをしながらも、自分なりにしっかりと勉強をしてきていたところです。

アルバイトにいきながらも頑張って司法書士の資格取得を目指している方でした。

資格試験については諦めたこと、これからは正社員として重い責任のある仕事をすることで活躍していきたいということで、正社員として内定を出しました。

まとめ

新卒とは在学中に就職活動を行い、内定を獲得して、卒業と同時にすぐに正社員として入社する人を指します。

既卒とは、学校を卒業した後に就職活動を行い内定を獲得する人を指します。

しかし、現在の就活においては既卒であっても卒業後3年以内は新卒扱いとするという企業も存在しているため、新卒枠での応募が可能です。

新卒枠で企業に入社したほうが、企業から育成コストをかけてもらえるなどのメリットが大きいため、できれば新卒枠で企業に入社するほうが得策であるといえます。

また、行動力をアップさせるためにも、就活支援サービスを活用するなどして、外部の力をうまく利用して内定を獲得するようにしましょう。

よくある質問と回答

既卒の意味は?

既卒とは、高校・大学などを卒業済みで正社員経験のない人のことを指します。

そのため学校を卒業後に正社員ではなくアルバイトを経験したことがある方も既卒に含まれます。

既卒は新卒として就活することもできる?

企業によっては既卒でも新卒枠で採用試験を受けることができます。

そのため、経験やスキルを見られやすい中途採用試験を受けるよりも新卒枠を狙った方が内定率は上がります。

ただし、卒業してから年数がたちすぎていると、新卒枠で受けられない可能性が高いため注意しましょう。

 

監修者

上場・ベンチャー・中堅企業で様々な役割を経験。今なお、採用・人事の業務を最前線で経験し、「いま」の「生きた」知見を発信しています。