既卒で職歴なしに効果的な就活方法とは？正社員に就職する成功パターンを紹介
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職歴なしの既卒であっても正社員に就職することは可能です。
ただし、書類選考や面接で失敗しがちなポイントも多いため本記事では既卒・職歴なしの方に効果的な就活方法を紹介していきます。
正社員の内定を取りたいと調べている方はぜひ最後までご覧ください。
職歴に自信がないと不安でも、若ければスキルやキャリアがなくても将来性を見込んで採用される可能性があります。
未経験から若手を育てたい企業があるからです。
つまり、今職歴がなくても転職を諦める必要はありません。
転職してからキャリアを築いていけば、まだ充分間に合います。
そのために、まずは未経験歓迎求人を探してみましょう。
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目次
職歴なしの既卒から正社員に就職できるのか？
「既卒・職歴なしでも本当に就職できるのか」という相談を良く受けますが、実際に就職できる状況になっています。
マイナビの調査によると、2020年度では34％の既卒者が内定を獲得しています。
既卒だから就職はできないということではありません。
就職活動さえすれば正社員で就職できることがデータからも分かります。
筆者も人事として採用活動を行っていますが、なかなか新卒だけでは採用を賄いきれません。
実際に採用できなかった人数分を既卒で補っており、調査結果の傾向と現場があっていることを実感しています。
既卒は職歴なしと考えている企業が多い
既卒はそもそも職歴なしが大前提であると考えている企業が多いです。
採用面接の際に中途採用者のように高いハードルを設けていません。
半端に職歴のある中途採用よりも、20代の既卒者の方が採用ハードルが低いと言えます。
下手に何度も転職を繰り返している、正社員の職歴あり人材よりも
「既卒の方が就職の難易度は低いな」と感じることも多々あります。
人手不足のいま、既卒などの若手に求人が殺到している
人手不足で既卒で職歴なしの人材であっても、企業の採用担当者は採用しています。
日本企業では若い人材を求める傾向があります。
たとえば31歳を超えた人材を雇用するのであれば、
「職歴がなくても若い人材を採用したほうが将来性があって採用しやすい」と考えるためです。
若いというだけで採用確率が高いのですね。
筆者が採用担当時代、既卒採用をしていた理由と事例
筆者が人事として採用担当者を採用していた時代には、既卒者を狙って採用をしていました。
- 人手不足で新卒が確保できない
- 年齢の高い人材を採用すると待遇面で問題が出る
- 若手の既卒者であれば採用後に鍛える余地がある
という3点が大きな理由でした。
大手企業の場合も、中小企業の場合も、実はこの点は差異がありません。
実際に採用事例としては、職歴のない若者をホワイトカラー職種に正社員として毎年20名程度は確保していました。
企業規模としては従業員数1万人程度の自動車メーカーです。
特徴としては、新卒時代にはあまり熱心に就活をしていなかったが既卒になって焦り、動いたという方が多い印象でした。
日本には421万社の企業がある。落ちても気にせず続けることが大切
既卒で就活をしていて、もし落ちたとしても全く気にする必要はありません。
中小企業庁によると、日本には421万社の企業数があるためです。
仮に1社に落とされたとします。
ですがあと420万9,999社のうちのどれかが正社員として採用してくれたなら、あなたも立派な社会人です。
選考に落とされたからといって、正社員を諦める必要はありませんのでめげずに就活をしてください。
人手不足の時代です。必ずあなたを採用をしてくれる企業はあります。
行動し続けることが成功のポイントです。
既卒で職歴なしなら内定率が高い既卒向け求人がおすすめ
「職歴がない」「就職ができない」と悩まれている方は応募する求人を見直してみましょう。
大手企業では職歴がない未経験者でも育成して即戦力化できるカリキュラムがあります。
このような企業の求人を応募すれば内定率は非常に高くなります。
探し方のコツは既卒者向けの就職支援サービスを利用することです。
未経験OKの求人から気になる企業を選ぶことができ、内定率も80%以上と高確率で正社員就職できます。
一方で大学卒業後3年以内の方は「新卒枠」で就活できます。
大手にもチャレンジできますので迷わず新卒カードを使いましょう。
既卒向けの求人を受けることが出来れば内定率が80％以上
前述したとおり職歴がない方は未経験OKの求人に応募しましょう。
書類通過率が大きくアップするでしょう。
実際に内定率は80%を超えます。
企業も未経験と分かっていて採用しているので入社後に無茶振りな仕事がなく安心です。
特に幅広い職種から選べるハタラクティブは人気です。
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大学卒業後3年以内の方は、積極的に新卒枠で就活をしよう！
大学卒業後3年以内の方は、新卒枠で就活をするようにしましょう。
大学卒業後３年以内は、新卒扱いにするように厚生労働省から通達が出ているためです。
参考：３年以内既卒者は新卒枠で応募受付を！「青少年雇用機会確保指針」が改正されました｜厚生労働省
もともとはリーマンショックの起こった2010年に出た通達でした。
しかし2010年当時はあまり活用されておらず、2019年以降の人手不足に陥ってやっと企業は
「卒業後3年以内の方を新卒扱い」にして採用を開始しています。
既卒でも正社員になりやすい職種は、IT系職種
既卒者が新しくキャリアを選ぶにあたり、これからの人材需要が高い成長産業に身を置くことが重要です。
とくにIT系職種が良いです。
IT系職種は、汎用性が高く、あらゆるところで必要とされるためです。
例えば自動車メーカーの場合、新しい基幹システムを立ち上げるときは外部のIT企業に依頼することが多いです。
給与の計算や、生産計画を立てるためのシステムなど様々な企業で開発の経験ができます。
他業界の特色を知ることや、人脈ができるため、将来は独立可能な点もIT系職種の魅力ですね。
既卒からIT系職種を目指すのであれば、ぜひ、ハタラクティブを活用してみましょう。
ハタラクティブは内定率80.4%を誇る既卒に特化した転職エージェントで、IT系職種が特に充実しています。
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既卒で職歴なしの就活の注意点
「既卒・職歴なし」の就活で最も大切なことは自己分析を徹底することです。
自己分析は仕事に対してブレない自分の軸を作る作業です。
自己分析のできている方は正社員として就職してからも自信を持って働くことができます。
既卒で職歴のない方は以下の3点は必ず徹底して対策してください。
- 自己分析の徹底
- 業界研究の徹底
- 面接対策の徹底
それぞれについて解説します。
注意1：自己分析を怠らない
「なんだかよく分からないけど就活をしたら内定がもらえたぞラッキー」というのでは自己分析はできていません。
必ず自分自身が何をしたいのかを明確にしてから就職するようにしてください。
- 自分がこれから社会人となってから何をしたいのか
- どんな業績を上げたいのか
自己分析をしっかりとしてを明確にしておかないと、就職後に頭を打ちます。
注意2：業界分析・企業分析をしっかり行い仕事内容・キャリアのイメージを持つ
「なんとなく知っている業界だから、就職してみよう」と考えるのではなく、業界分析・企業分析をしっかりと行いましょう。
また仕事内容やキャリアに対しても出来るだけイメージを持つようにしてください。
特に、業界研究をしっかりしておかないと、業界全体が不景気な業界に就職する羽目になります。
業界自体が苦しいところでは仕事場の雰囲気も良くない傾向にあるので、しっかりと研究をしましょう。
注意3：面接対策は入念に行う
面接対策は1人では難しい側面があります。
質問に対する切り返し方など、第三者の客観的なアドバイスを貰ったほうが面接に通りやすくなります。
1人で面接対策を行う場合は、「こんな質問が来たらこう切り返す」という風に模範解答を頭に入れる練習をするようにしてください。
既卒・職歴なしで正社員を目指すなら「既卒専門の転職サイト」を利用する
「1人では面接対策などはできないな」と感じている既卒の方は非常に多くいます。
実際に面接をしていると独りよがりな受け答えする方がかなり多いです。
自分を客観視して面接対策などするのはかなり難易度が高いでしょう。
裏技として、既卒専門の転職サイトを活用する方法があります。
既卒専門の転職サイトを活用すれば、様々な就職支援が受けられるため、内定までのスピードがアップします。
- 面接対策
- 自己分析の手助け
- 書類選考なしでの面接への到達
などの大きな魅力があるため、既卒専門の転職サイトを活用するようにしましょう。
たくさんありすぎて選べないという方は既卒就活サイトランキング の記事を参考にしてください。
既卒・職歴なしで正社員に内定が出た事例紹介
既卒・職歴なしで正社員に内定が出た事例を紹介します。
24歳で京都の有名な公立大学を卒業した後、2年間はフリーターをしていた既卒の方でした。
既卒専門の転職エージェントから履歴書が送付されてきたため、面接を行い、内定が出ました。
内定の決め手は就職意欲の高さと、職種への理解度の高さでした。
生産管理という部門での募集でしたが、生産管理は現場と営業の板挟みになる仕事です。
小競り合いが頻発する部署で精神的にタフでないと務まりません。
内定が出た理由としては、仕事内容をしっかりと研究し、職種を理解している志望動機を作ってきた点です。
あとから聞くと既卒の転職支援員さんがしっかりとそうした情報を彼に与えていたそうです。
面接官の心境をしっかりと汲んだ見事なアドバイスをされていましたね。
悩む・迷うより「早く」動くことが就職成功の近道！
1日も早くアクションを起こしてください。
就職活動が1日遅れるたびに、1日ずつ年を食っていきます。
気づば31歳を超えて、もう既卒ですら就職できないという状況になってから後悔しては遅いです。
本当に1日が経過するのは早いですから、迷うよりもアクションを起こすように心がけて下さいね！
就職できる年齢のうちにアクションを起こしてください！
ただ、「既卒で就活で基本的なところから、悩んでいる。どうすればいいの？」と不安になっていませんか。
次は、既卒の就活の基本である、履歴書の書き方などの悩みについて解説します。
職歴なしの既卒の就活は厳しいのか？
「既卒からでも内定が取れることが分かったけど、まだ不安がある」
「履歴書の書き方や、公務員になれるのかなどもっと知りたい」と悩みを抱えていませんか。
既卒の就活で筆者がよく聞かれることについて解説します。
- 「既卒で職歴なし・・・」の方は履歴書の書き方は堂々と職歴なしと記載することが大切。
- 既卒の就活の実態は、かなり就職しやすい
- 既卒で職歴なしは公務員になれるのか
- 既卒になった理由は必ず考えておこう
それぞれについて解説します。
「既卒で職歴なし」の方は履歴書の書き方は堂々と職歴なしと記載することが大切。
職歴なしで就職する場合、履歴書の書き方として、職歴欄に職歴なしと記載するようにしましょう。
記載を忘れてしまうと、採用担当者が「書き忘れたのかな」と不安になることがあるためです。
職歴がないからといって恥ずかしがらず、職歴がない場合、職歴なしと記載してください。
いまはまだ職歴がないだけで、これから職歴を積んで戦力になっていけば良いだけの話です。
既卒の就活の実態は2020年で34.4％が内定獲得に成功している
既卒就活の実態としては、既卒者の34.4%が内定を獲得していると発表されています。
新卒での内定者が77.6%であるのに対し、その半数を下回ってはいますが34.4％が既卒として就職に成功しています。
3人に1人は就職できるということです。
前向きに捉えることが大切です。
ちなみに既卒者向けの就職支援サービスを利用すれば内定率は80%を超えます。
無料で利用できますので職歴なしで悩まれているかたはすぐの相談がおすすめです。
筆者がおすすめする就職支援サービスは「既卒専門の転職サイトのおすすめベスト3」をご覧ください。
既卒で職歴なしは公務員になれるのか
既卒で職歴なしであっても年齢制限さえクリアしていれば公務員試験に合格できる確率は高くなります。
公務員試験の場合、民間企業経験者枠採用でもない限り職歴が問われない可能性が高いためです。
第二新卒から公務員を目指す方や高卒で公務員を目指す場合も同様です。
もしも公務員を目指すのであれば一刻も早く年齢制限にかからないうちに就職活動をするようにしましょう。
既卒になった理由は必ず考えておこう
面接官の「なぜ既卒になったのですか」という質問に、すぐに答えることができますか？
既卒になった理由は、必ず考えておくようにしましょう。
面接時にほぼ確実に「なぜ既卒になったのですか」と質問される可能性が高いためです。
筆者は約10年間、採用担当者として採用活動を行ってきましたが既卒者の面接時には必ず
「なぜ既卒になったのか」
「なぜ新卒時には就活をしなかったのですか」
という質問をしていました。
応募者の正社員就職への本気度を測定するためです。
できれば、既卒になった理由は、
「本当にやりたい仕事が分析が出来ていなかったからです。御社であれば実現できると考えました」
という風に、前向きに答えることが内定への近道となります。
反対に、「就職できず既卒になった」などのネガティブな答え方はやめましょう。
内定が一気に遠ざかります。
前向きに答えて内定率アップを狙うことに徹底しましょう。
対策したい方は、面説での空白期間の答え方を対策できる記事をご覧ください。
既卒に強い転職サイト
実施に既卒専門の転職サイトを探すと10サイトを超え、どう選べば困るかと思います。
おすすめは、
- 丁寧に自己分析・業界分析・企業分析をしてもらえる
- 求人数が豊富
- 内定率・定着率が高い
という点に注目して選んでみましょう。
このような点からおすすめできるのは以下の就職支援サービスです。
＞手厚いサポートが受けられる就職カレッジはこちら
＞若者の就職に強いハタラクティブはこちら
既卒者の就職は1日でも早く動いた方が良いです。
少しでも気になるなら、いま動きましょう。
まとめ
既卒・職歴なしでも就職することは可能です。
リーマンショック時には職歴がないと書類選考さえ受けられないという状態でありました。
ですが、いまはすっかり売り手市場になり、受けられる会社の数が増えています。
また、既卒を支援する転職サイトも増えているため、積極的に活用し、早期内定を目指しましょう。
上場・ベンチャー・中堅企業で様々な役割を経験。今なお、採用・人事の業務を最前線で経験し、「いま」の「生きた」知見を発信しています。