新卒で会社を辞めたい方が知っておきべき退職の判断基準とデメリット

「新卒で入った会社が合わなかったから辞めたい。問題ないかな？」と悩んでいませんか？

私はこれまで約10年間、採用担当者として新卒で1年持たずに退職してしまった方を見てきました。

ただ、採用担当者として短期離職した新卒を客観的に評価すると、「嫌なことがあるとすぐ辞めてしまう人なのかな」と判断されやすくなります。

そのため強い転職理由がない方は面接で厳しく評価され、なかなか内定が出ない人もいます。

さらに転職をすると同期もいませんし、新卒しか出世させない企業も世の中にはたくさん存在します。

「前の会社にいた方が良かった」となることも少なくありません。

中途半端な覚悟で辞めるのは危険といえるでしょう。

会社を辞める前に、まずは異動をお願いするなど、解決できることがあります。

この記事では新卒で辞めるとどんなデメリットがあるかを人事目線で解説し、どうすべきかを紹介しています。

最後まで読めば会社を辞めるべきかどうかを判断することができますので、ぜひ最後まで読んでください。

新卒で入った会社をすぐ辞めていいかの判断基準

新卒で入った会社をすぐ辞めていいかの判断基準はブラック企業かどうかです。

客観的に誰が見聞きしてもブラック企業と判断できる企業は今すぐ退職しても良いでしょう。

問題を提起したとしても、改善してもらえる見込みが低いためです。

ブラック企業の特徴としては下記が挙げられます。

ハラスメントがひどい

パワハラ、セクハラなどのハラスメントがひどい場合は今すぐ辞めても問題ありません。

我慢をして長く在籍したとしても心や体を壊す可能性があります。

萎縮した労働環境で良いパフォーマンスを出せません。

事実をメモに記録し、面接時に答えられる様にしておきましょう。

法律違反やモラル・道徳に反する行動を黙認する企業

法律違反やモラル・道徳に反した行動を求めたり、黙認する企業も辞めても問題ありません。

長く在籍すると、自分自身の倫理観が歪むことにもつながります。

家族や友達に胸を張って言えないような仕事内容は長く働いたとしても自信や自己肯定感の喪失にもつながります。

無理に長く努める必要はないでしょう。

新卒で入った会社をやめた時のデメリットは6つ

新卒で入った会社をやめたら、どんなデメリットがあるのでしょうか。

実は、非常に孤独な闘いを強いられることになります。

中途採用組は評価が厳しくなることや、同期がいなくなることで孤立しやすくなるためです。

具体的には、以下の6つのデメリットがあります。

それぞれについて解説します。

同期がいなくなる

中途採用で他の会社に入社すると、同期がいません。

そのため、ちょっとした愚痴を言う相手や悩みを相談する相手がいなくなります。

同期だからこそ話せるような話題もなく、職場で悩みを吐き出す場所がなく悶々とすることになります。

同期は退職まで強いつながりが持てるコミュニティーです。

大切にしましょう。

新卒よりも転職組は管理職の目が厳しい

新卒よりも転職組は、管理職の目が厳しくなります。

中途採用者は新卒と異なり、いきなり外から入ってきた戦力だからです。

そのため、期待通りに仕事ができないと「中途採用なのにこんなのも出来ないの」

と自分より仕事が出来ない新卒組よりも酷評されることも。

中途採用者は仕事ができないと生き残ることができません。

新卒しか出世させない会社もある

新卒しか出世させる気がない会社、いまだにありますよ。

特に古い体質の財閥系メーカーなどは、その傾向にあります。

新卒至上主義の企業では、中途採用者がいくら頑張っても、なかなか出世できません。

逆に新卒者は非常に優遇されるということになります。

短期離職で人材価値が下がる

短期離職をすることによって、人材価値が下がってしまいます。

日本企業はまだまだ勤続年数に応じて、給与が上がるなど、年功序列の賃金体系になっています。

そのため「勤続年数が長い人＝価値が高い」という意識となります。

逆に短い期間で離職していると、自分自身の人材価値が下がっていきます。

1年未満の退職は失業保険がでない

1年未満で退職してしまうと、失業保険が出ません。

失業保険は自己都合退職の場合、1年以上の積立期間が必要なためです。

失業保険が出ない状態での転職活動は、経済的に苦しくなります。

そのため、焦ってブラック企業に捕まりやすくなることもあります。

最低でも1年は勤務するようにしましょう。

1年未満の短期離職者は大手の第二新卒枠でも落とされやすい

筆者は大手からベンチャー・中堅企業など幅広く担当してきました。

その筆者の肌感では1年未満の短期離職者は、大手の第二新卒枠でも落とされやすくなります。

いくら第二新卒が職歴3年未満の人を歓迎しているといっても、1年は耐えきる必要性があります。

1年は最低でも仕事をした経験がないと、基礎マナーなどが身についていないと判断されやすくなります。

できれば1年は耐えるようにしてみてください。

もし「それでもどうしても辞めたい」という方は、デメリットを把握した上で次の対策を打っていきましょう。

また退職日の決め方は月末が有利であることも覚えておきましょう。

採用担当者が教える「新卒早々で辞めた人」の評価

新卒で辞めてしまった人の評価については、在籍期間が短いとネガティブな評価が付きやすくなります。

「嫌なことがあったらすぐ辞めるのかな」と採用担当者は不安になるためです。

具体的には、以下のような評価を受けることになります。

それぞれについて解説します。

評価1：嫌なことがあったら工夫・改善せずに辞めると思われる

新卒早々に会社を辞めた人は、「嫌なことがあったら、なんら改善案などを打たずに辞めるのではないか」

と評価が下がります。

一般的に転職市場では仕事で、工夫や改善を考えて真摯に取り組むことで解決する方が評価されます。

逆に新卒早々で辞める方は仕事で困難なことに遭遇したらすぐに辞めるのではないかと評価が下がります。

評価2：嫌なことがあったら対話ができずに辞めると思われる

実際、硬直した企業などでは工夫・改善などの行動が取りづらい場合があります。

そのときに大切なことは上司や同僚との対話です。

嫌なことがあったとしても、周囲と対話をし、協調することで解決することを求められます。

もし新卒早々に会社が合わないと仕事を辞めた人は、嫌なことがあったら対話ができずに辞めるのではないかと思われます。

新卒早々に会社を辞めてしまうと、忍耐力を疑われます。

評価3：周囲との協調性に問題があり辞めるのではないかと思われる

新卒早々に仕事を辞めてしまうと、協調性に問題があり辞めるのではないかと思われます。

特に１年未満で退職していると「何かトラブルを起こして会社を辞めたのではないか」

と転職先にも疑われます。

短期離職をしてしまうと、協調性に問題があり、長く会社に勤務できるのかどうかを疑われてしまいます。

評価4：視野が狭いのではないかと思われる

新卒早々に会社を辞めてしまうと、視野が狭いのではないかと思われます。

もしもあと1年我慢していれば人事異動などで嫌な上司は消えたかも知れません。

他の部署に自分が異動するという手段もあったかも。

そうした試みをせずにいきなり会社を辞めてしまうと「視野が狭く独断的で仕事を建設的に進められなさそうだ」

と判断されやすくなります。

【事例紹介】新卒を短期離職した人との面接

新卒を短期離職した人との面接の事例を紹介します。

1年未満で新卒の職場を退職した23歳の第二新卒でした。

まだ若いため、将来性に期待できたものの、どうしても「他責思考だなぁ」

と感じることが多々あり、内定に至りませんでした。

「ジョブローテーションがなかった」

「人間関係が悪かった」

など非常にネガティブな発言をされており、「うちに転職しても同じことを言うのではないか？」

と人事部長から敬遠されてしまいました。

「辞めたのは全て自分が悪い。その上で、次は仕事を定年まで辞めずに頑張る」

と言ってさえくれたら内定もあり得たかも知れません。

ところで、うつ病などの精神疾患にかかった場合、どうすればいいのかと不安になっていませんか。

どうしても辞めたい方は転職をスムーズに進めるために1年は勤務しよう

どうしても辞めたい方は、出来るだけ1年間以上は勤務するようにしましょう。

1年未満で退職すると在籍期間が短すぎて短期離職とみなされ、どうしても評価が悪くなります。

1年間耐えることが出来れば基礎マナーが身に付き、第二新卒枠で転職活動をすることができます。

今の環境で乗り越えられる工夫をするようにしましょう。

ずっと会社にいるという気持ちでいるよりも、「1年は耐える」

という心持の方が、結果的には1年間会社を続けることができます。

もし不安である方は転職エージェントにキャリア相談することもおすすめです。

新卒で会社を辞めたいと思う方の大半は仕事が合っていない可能性が高いからです。

無料で相談できますし、適職診断や求人の紹介もしてもらえるため選択肢が増え、悩みは大きく減ることになります。

いまはマイナビジョブ20’sなど、20代の若手向けサービスもあり相談しやすい環境が整っています。

少しでも早く自分の適職を見つけだし、人生をより良いものにしましょう。

＞マイナビジョブ20’sはこちら

【コラム】もしハラスメントがひどい場合は第三者に相談をする

パワハラなどのハラスメントの対策としては、自分の意見をハッキリと相手に伝えることが大切です。

自分自身が不愉快だと思っている言動があれば、周囲の圧力に負けずに、声を出して抗議しましょう。

どうしても言いづらい場合には、第三者を頼るようにしましょう。

労働組合がある会社の場合は、パワハラなどをする上司がいる場合は組合に告発する手があります。

参考：【第１回】労働組合にはこんなことができる―3つのパワハラ撃退 | Sapporo General Union

もし、人事部がある場合には、パワハラやセクハラで困っていると相談するようにしましょう。

労働組合も人事部もない会社の場合には、自分自身でパワハラを受けた記録を取りましょう。

その後、労基署に告発するか、警察署に被害届を提出すると上司に毅然と言い放つことです。

参考：警察に被害届を出すには？必須項目＆不受理となるポイント３つを解説|集団訴訟プラットフォーム enjin

パワハラやセクハラで警察が動くのか、と思うかも知れません。

ですが、被害届を受理すれば警察は最後までしつこく調査してくれます。

パワハラなどをするような人物は、気の小さい人間が多いので、パワハラやセクハラは止まる可能性があります。

まとめ

新卒早々で辞めた人は、以下のようなネガティブな評価を受けます。

また、うつ病・適応障害の人はまず休職しましょう。人生の重要な決断をしてはいけません。

新卒で入った会社を辞めるデメリットとして、以下のデメリットがあります。

どうしても会社を辞めたい方は転職をスムーズに進めるために1年は勤務するようにしましょう。