契約社員の職歴の書き方&書類選考でチェックされるポイントの全て

【採用担当者が教える】契約社員の職歴の書き方&書類選考でチェックされるポイントの全て

この記事は有料職業紹介事業として厚生労働大臣の許可を受けている株式会社しごとウェブ(許可番号:13-ユ-306679)が制作しています。

契約社員の方からよく受ける質問に「職歴の書き方」があります。

確かに正社員と比べてイレギュラーな要素があり、契約社員時代の職歴の書き方について質問されることが多々あります。

契約社員時代の職歴はどうやって書くの?

私はこれまで約10年間、採用担当者として契約社員の方の書類を数多く見てきましたし、正社員への内定を何名も出してきました。

実は、採用担当者が書類選考で職歴をチェックするポイントは決まっていますので、そこさえ押さえれば内定が取りやすくなるでしょう。

この記事では選考でチェックするポイントを重点的に解説していきます。

読んでいただければ履歴書の書き方が理解でき、契約社員から正社員になる方法が分かるでしょう。

職歴は書類選考・面接で非常に重要な情報です。

妥協した職歴を記述していると内定が遠のきますので、この記事でしっかりと理解し実践してください。

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契約社員の職歴は不利?採用担当者が教える本音

契約社員が不利になるかどうかは年齢によって変わります。

契約社員の職歴が選考上不利になることは20代の若い年齢の場合はまずありません。

20代は将来性が高く採用しやすく、また、給与なども初任給スタートでも我慢してくれる方が一定数存在するためです。

反対に30代を超えていると、企業によっては人を束ねた経験や管理職経験を求める求人が増えるため、一気に不利になる可能性があります。

給与などの待遇も20代のように低いと納得できない方も多く、採用側も慎重になります。

20代の場合は不利になることはなくとも、30代を超えると不利になる可能性があるということですね。

次は、契約社員の職歴の書き方について解説します。

契約社員の職歴は書き方を間違えて印象を落としてしまう方も非常に多いので、読まないと損しますよ。

【図解】契約社員の職歴の書き方を解説!

職務経歴書は出来るだけシンプルに書くようにしましょう。

履歴書にはあくまでも、在籍していた会社名と雇用形態を記載するようにしてください。

履歴書の職歴欄に業務内容を書き込むのではなく、職務経歴書で仕事の内容は伝えるようにしてください。

読む側がゴチャっとしているなと感じるような履歴書の作成は避けるようにしましょう。

作成例を下記に紹介します。

学歴・職歴(分けて記載)
2010 1 自動車工業株式会社 入社(契約社員)
2012 12 自動車工業株式会社 期間満了退職
2013 1 職業訓練校 京都府自動車学校 板金コース 入校(空白期間は職業訓練に従事)
2013 3 職業訓練校 京都府自動車学校 板金塗装コース 修了(空白期間終了)
2013 4 世界重機産業株式会社 入社(契約社員)
2015 12 世界重機産業株式会社 一身上の都合により退職
    以上

契約社員の経歴を書かないのはNG!職歴を隠したり嘘をつく必要はない

契約社員としての勤務だったことを隠して、正社員の職歴にしてしまうようなことは避けるようにしましょう。

契約社員であっても仕事をしてきたことは非常に立派なことで、何ら恥じることではありません。

嘘をついてまで入社した会社で、その先何十年も勤務することを想像してみて下さい。

もしも入社した会社が良い会社であったとしても悪い会社であったとしても、居心地が悪くなることは間違いありません。

嘘をつくのではなく、堂々を企業に職歴を伝え、内定を獲得するように努力しましょう。

そのためのアドバイスは後述します。

【注意】アルバイトの職歴は書かない!

職務経歴書にアルバイトの職歴は記載しないようにしましょう。

定職も持たずに、アルバイトばかりしているとなると契約社員よりも評価が下がる可能性があります。

契約社員の業務内容は少なくとも正社員の補助であったり、正社員に登用される可能性があるレベルの仕事内容をしていることも少なくありません。

アルバイトを併記してしまい印象を下げるようなことはしないほうが良いといえます。

次は、採用担当者が知りたい5個のポイントと書き方のアドバイスをお伝えします。

ここだけ押さえてしまえば失敗しないので、絶対読んでくださいね!

採用担当者が知りたい職歴の5個のポイントと書き方のアドバイス

「採用担当者が履歴書を見るときって何をチェックしているの」と悩んでいる方は非常に多く、よく相談を受けますし添削をしています。

採用担当者がチェックしているポイントは以下の5つのポイントとなります。

  • 雇用形態がチェックされる
  • 募集ポジションの仕事内容とマッチしているかチェックされる
  • 各職歴がどれくらいの長さかチェックされる
  • 契約社員の退職理由がチェックされる
  • 空白期間がどれくらいあるかチェックされる

それぞれについて解説します。

ポイント1:雇用形態がチェックされる

職歴欄の雇用形態を一番最初にチェックします。

正社員と勤務しているのと、契約社員として勤務していたのではスキルの身につき方が違うと考えられるためです。

必ず職歴欄に会社名を書いたあとに、契約社員として勤務していたことが分かるように記載するようにしましょう。

採用担当者は一番最初に雇用形態をチェックすることも多いので、最重要項目であるといえます。

ポイント2:募集ポジションの仕事内容とマッチしているかチェックされる

募集しているポジションの仕事内容と、契約社員として勤務していた仕事内容がマッチしているのかを確認されます。

履歴書にはシンプルに会社名と雇用形態を記載して、もう1枚職務経歴書を提出するようにしましょう。

職務経歴書の方で、どんな仕事をしていたのかについて詳細を記載してください。

具体的には、どんな事業を行っている会社で、何名の部署で働いていたか、どんな役割の部署で働いていて、どんな責任を担っていいたかを記載するようにしましょう。

そうすることで、採用担当者が具体的なイメージを持てます。

熱意のある方はA4の1枚程度にまとめて、履歴書以外の書類をつけてくることも多いです。

ポイント3:各職歴がどれくらいの長さかチェックされる

会社への勤続年数はしっかりと書くようにしましょう。

契約社員だから勤続年数は関係ないと思っている方も多いですが、実は契約社員であっても契約満了までしっかりと勤務していたという方の方が評価されます。

契約社員の方は、勤続年数の最大の長さが決まっています。

もしも期間満了で退職した場合には、期間満了で退職と記載するようにしてください。

非常に印象が良いです。

ポイント4:契約社員の退職理由がチェックされる

退職理由を書く際の注意点として、会社都合により退職と書く場合は注釈を入れるようにしてください。

会社都合により退職と記載されてしまうと懲戒解雇などを連想する採用担当者もいます。

契約期間が満了して退職した場合、会社都合と書くよりも、期間満了によって退職と書くようにしてください。

自分から会社に対して退職願・退職届を出して退職した場合は、一身上の都合と記載してください。

印象を大きく左右するのに絶対に注意してくださいね。

ポイント5:空白期間がどれくらいあるかチェックされる

空白期間がある場合、空白期間を職歴の間に空白期間に何をしていたかを記載するようにしてください。

特に空白期間が長い方は要注意です。

職業訓練校などに通ってスキルアップのために勉強していた場合、その期間は職業訓練校に通っていたことが分かるように学校名とコースを記載してくださいね。

空白期間の理由は何をしていたのかが分かるように記載することがよいといえます。

次は、契約社員の選考のポイントについて解説します。

契約社員期間を反省することは良いことですが、後悔する必要はありません。

就職意欲をしっかりと伝えるようにしましょう!

契約社員の選考のポイントは「自責視点」と「成長意欲」と「責任感」

「契約社員から正社員を目指す場合に重要なポイントはどこなのだろう」とよく私も自動車メーカーで人事をしていた時代、契約社員から相談を受けました。

期間満了で辞めることになっていく契約社員(期間工)の方の中でも、他の会社の正社員になろうと真面目に転職活動をしていた方に実際にしていたアドバイスをお伝えします。

大切なポイントは「自責視点」「成長意欲」「責任感」です。

契約社員の選考のポイントとして、なぜ契約社員をしていたのか、これからどうなっていきたいのか、いかにプレッシャーに耐えられるのかを伝えられるようにしてください。

契約社員として過ごしてしまったことを後悔する必要は一切ありませんが、反省はしたほうがよいといえます。

自責視点については、正社員になれなかった理由を他に求めるのではなく、自分の考えが甘かったという風に自責で捉えて面接官に伝えるようにしましょう。

責任感と成長意欲については、正社員になれば仕事の責任は格段に増していきますし、常に能力アップをすることが求められます。

契約社員時代の限定された仕事の枠内で仕事をするのではなく、率先して仕事を行い、難しい仕事に挑戦したいと面接官に伝えるようにしてください。

何事も自責としてとらえ、成長し続ける意欲や重い責任を負う覚悟があることを面接官に伝えて下さい。

次は、契約社員から正社員を目指す方法として最も可能性が高い転職エージェントを紹介します。

紹介するエージェントを活用すればほぼ80%以上の確率で内定を獲得することができます。

契約社員から正社員を目指す方は正社員専門の転職エージェントを利用すべし

「契約社員で非正規雇用しか経験がないのに、私を正社員で雇ってくれるところなんていまさらあるわけがない」とあきらめていませんか。

諦めていたら一生そのまま非正規を転々とすることになる可能性が高いです。

そこで、非正規から正社員できる可能性が最も高い転職エージェントを紹介します。

以下の通りです。

  • ハタラクティブ
  • 就職カレッジ
  • ウズキャリ

上記の3社のエージェントに共通しているのは、既卒者など正社員経験のない人材の紹介に特化していることです。

仮に契約社員の職歴しかない場合、リクルートエージェントやDODAのような総合型の大手転職エージェントにいっても求人紹介されない可能性が非常に高いです。

背景として紹介料金が3倍も違うことにあります。

仮に年収500万円の人材をdodaやリクルートエージェントのような大手総合型のエージェントに依頼すれば年収の3割150万円が紹介料金として企業の負担になります。

若者向けの転職エージェントは紹介料金がほぼ一律50万円程度の紹介料金ということもあり、およそその差は100万円になります。

気軽に採用できるエージェントかつ若者向けということで、若年者向けのエージェントが非常に契約社員から正社員に転職するために有利だといえます。

おすすめ1:ハタラクティブ

ハタラクティブは内定率80%を誇る転職エージェントです。

業界や職種が豊富な点もポイントで、適性や希望に合わせた求人が選べることがポイントです。

特に若手に人気で今後も成長が続くと見込まれるIT系の求人もあります。

「スキルを付けたい」「プログラマーに挑戦したい」と考えている方は活用をおすすめします。

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おすすめ2:就職カレッジ

就職カレッジの正社員内定率は83%となっています。

就職カレッジは1週間の就職講座を開催しており、受講を完了すると書類選考なしで優良企業30社と連続面接に参加できます。

仮に契約社員しか職歴がなくとも、この制度を活用すれば過去の経歴を気にすることなくありのまま人柄で勝負することができます。

履歴書に契約社員しか書ける経歴がないという方ほど、就職カレッジをおすすめします。

>高い内定率を誇る就職カレッジはこちら

おすすめ3:ウズウズキャリアサポート

ウズキャリは内定率86%を誇る転職エージェントです。

ウズキャリは既卒者、ニートといった職歴のない人材をメインターゲットにして正社員就職を成功させています。

契約社員としての職歴を持っていれば、正社員として内定できる確率は非常に高いといえます。

定着率も高く、入社後の定着率は94%となっており、頼れるエージェントであるといえます。

>ウズウズキャリアサポートの相談は公式サイトから

契約社員の職歴についてよくある質問

契約社員の職歴についてよくある質問について回答していきます。

実際に筆者の元によく届く質問なため、確認して疑問を解消しておきましょう。

契約社員時代の職歴は就活で不利になる?

契約社員の職歴が選考上不利になることは20代の若い年齢の場合はまずありません。 30代を超えていると企業によっては人を束ねた経験や管理職経験を求める求人が増えるため不利になる可能性があります。

書かなかったり、嘘をかいてもいいの?

契約社員としての勤務だったことを隠して正社員の職歴にしてしまうようなことは避けるようにしましょう。 契約社員であっても仕事をしてきたことは非常に立派なことで何ら恥じることではありません。

採用担当者が履歴書を見るときって何をチェックしているの?

採用担当者がチェックしているポイントはずばり会社に入った後の定着率・勤続を長く出来るかどうか・難しい仕事が出来るのかどうかです。 詳しくは記事内で解説しています。

まとめ

契約社員の職歴は、20代であれば不利になることはありませんが、30代を超えると不利になることがあります。

履歴書に記載する職歴は出来るだけシンプルに記載してください。

職歴から採用担当者はどれだけ会社に入社後に定着し、活躍してくれるのかを推し量ります。

特に空白期間については、出来れば理由も添えて職歴の中に記載するようにしましょう。

契約社員としての職歴の長い方は、出来るだけ大手のエージェントではなく若者向けのエージェントを使うようにしましょう。

大手のエージェントは要件が厳しく、求人紹介してもらえない可能性が高いといえます。

若者向けのエージェントを活用することで、活路を拓きましょう。

監修者

上場・ベンチャー・中堅企業で様々な役割を経験。今なお、採用・人事の業務を最前線で経験し、「いま」の「生きた」知見を発信しています。