フリーターの年収の相場は？一人暮らしに必要な金額や正社員との比較の全て

フリーターでいくら稼げるか知りたくありませんか？

実際、フリーターの方からは

「フリーターの年収っていくら？」

「手取りはいくらになるの？」

「一人暮らしできる金額なの？」

「正社員と給料はどこが違うの？」

と質問をうけます。

私はこれまで約10年間、人事として社員の給与計算などを行ってきました。

一人暮らしを始める新卒の受け入れをしてきたため、相場を知っています。

また、正社員とフリーターでどれくらいの収入差が生まれるかも見てきました。

この記事では

を紹介していきます。

この文章を読めばフリーターの年収を知り、正社員との違いを理解した上で働くことができるでしょう。

少し将来の計画を考えたい方は必ず最後まで一読して、失敗のないように進めましょう。

フリーターの年収は200万円前後。手取りは150万円程度

年収200万円のフリーターの手取りは150万円前後となります。

フリーターは時間給で働くことが多いので、労働時間をそのまま時給でかけると給料が計算できます。

時給	週3日勤務	週4日勤務	週5日勤務	週6日勤務
800	998,400	1,331,200	1,664,000	1,996,800
900	1,123,200	1,497,600	1,872,000	2,246,400
1,000	1,248,000	1,664,000	2,080,000	2,496,000
1,100	1,372,800	1,830,400	2,288,000	2,745,600
1,200	1,497,600	1,996,800	2,496,000	2,995,200
1,500	1,872,000	2,496,000	3,120,000	3,744,000
2,000	2,496,000	3,328,000	4,160,000	4,992,000

参考：年収目安（1日8時間勤務、年52週間として計算）
参考：地域別最低賃金の全国一覧｜厚生労働省

ただし、実際の手取りは上記の年収から税金を差し引かれた金額となります。

次の章では年収ベースで手取り金額を算出しています。

フリーターでも納税義務がある！年に年収の1/4は税金がかかる

フリーターで年収100万円代であっても、年25万円程度は住民税等の税金がかかります。

所得税については年収130万円を超えたところからかかってくることになります。

住民税と国民健康保険料については居住地域で、若干差がでます。

総じて年収の25%程度つまり1/4は税金がかかると理解しておきましょう。

年収	所得税	住民税	国民健康保険	国民年金	手取り
100万円	0	5,000	45,440	197,040	752,520
120万円	0	24,500	64,960	197,040	913,500
150万円	23,900	54,500	84,480	197,040	1,140,080
200万円	41,200	91,500	130,350	197,040	1,539,910
300万円	78,600	161,500	198,670	197,040	2,364,190
400万円	133,200	235,500	270,900	197,040	3,163,270
500万円	214,900	315,500	348,980	197,040	3,923,580

参考：国民健康保険料（松戸市のケース）

次は、目的から必要な年収を計算してみましょう。

目的から必要な年収を計算してみよう

目的から必要な年収を計算してみましょう。

一人暮らしなどを考えている場合には、

「どれくらいのお金が必要になるのか」

「車を購入するとなるとどれくらいのお金が必要になるのか」

など、具体的な目標から金額を算出しましょう。

目的が明確になると必要な金額が分かりますよ。

一人暮らしは300万円から可能になってくる

一人暮らしは年収300万円から可能になってきます。

年収300万円の手取り金額がおおむね236万円程度です。

年収200万円前後であるフリーターが1人暮らしをしようとすると生活が少し厳しくなるでしょう。

生活に少し余裕をもたせるという意味では、年収300万円はあることが望ましいですね。

項目	月額
家賃	50,000
電気・ガス	5,000
水道・下水	2,000
携帯・通信費	7,000
食費	40,000
税金・社会保険料	52,984
合計	156,984

月々の費用だけではなく、税金や引越し、賃貸に関わる費用も紹介しているため網羅的に知ることができます。

軽自動車の維持費は2万円程度（車両代は別）

軽自動車の維持費は車両代を別にして、年間2万円程度となっています。

車検ごとの費用、任意保険、ガソリン代、自動車税を考慮すると毎月2万円程度とかんがえておくのがよいです。

任意保険などは安いものを探す、車検は最低限で済ませるなどすることで維持費をカットすることもできます。

コラム：継続的な収入があればクレジットカードは発行される

フリーターでも継続的な収入があればクレジットカードは発行されます。

フリーターだとクレジットカードを作れないという話を聞いたこともあるかも知れません。

しかし、実際のところは、継続的な収入があればクレジットカードは発行されます。

カード会社によって審査の厳しいところもありますがフリーターでもカードを発行してくれる会社はあります。

税金はもちろん一人暮らしや車の維持など、なにかとお金がかかります。

次では時給が高いバイトについて解説します。効率よく稼ぐためにもサクッと目を通してみてください。

たくさん稼ぎたいなら高時給を狙おう！おすすめのバイトと裏技

「生活が苦しいのは嫌だし、時給の高いアルバイトをしたい」と思っていませんか。

時給の高いアルバイトを紹介します。

アルバイトの時給は住んでいる地域によって多少、上下しますので、職種で紹介します。

時給1500円：家庭教師

家庭教師のアルバイトは基本的に、高時給です。

ただし、入れるシフトなどが限られています。

時給は高いですが何時間もできないため他と掛け持ちするほうが良いかも知れません。

時給1500円：配送ドライバー

配送ドライバーの時給は非常に高いです。

普通自動車運転免許が必須なため、ハードルは少し高いです。

ですが決められたルートに荷物を配送するだけなので楽だといえます。

時給1200円：パチンコ屋

パチンコ屋のアルバイトは時給が高いです。

いまはパチンコ玉を自動的にカウントしてカードに記録してくれる方式の店も増えていいます。

そのため、以前ほど重い球の上げ下ろしなどがなく楽になってきているようです。

時給1200円：飲食店の接客

居酒屋等の飲食店の接客も稼ぎやすいです。

飲食店は慢性的に人手不足なため、シフトもたくさん入れます。

時給が高くシフトにもたくさん入れるため、稼ぎやすいです。

時給1000円：スーパーのレジ

スーパーのレジも最近では人手不足の影響もあって時給が1,000円を超える地域が出ています。

時給が高めでシフトも多めに入ることが出来るため、稼ぎやすいです。

【裏技】期間工なら400万円以上可能！

バイトではなく契約社員となりますが期間工も検討してみましょう。

期間工なら初年度から年収400万円を目指すことが可能です。

日給が高いことに加えて満了金などが正社員のボーナスよりも多く支給されることが多いためです。

トヨタやホンダなどを始め、寮費や光熱費が無料の求人がたくさんあります。

30代までの健康な方であればほぼ採用されます。

3年間しか働けないデメリットがありますが、年収が高く貯金も貯まるということで人気の仕事です。

最後にフリーターと言う働き方のデメリットについて紹介しておきます。

将来の人生設計をする上で理解しておいたほうが良い内容です。

少しめんどくさくても目を通してみてください。

年収において正社員と比べフリーターが不利なポイントは3個

「フリーターは正社員よりもどんな点が不利なの」と気になっていませんか。

フリーターは正社員よりも金銭的に不安定・低賃金なところが不利な点です。

とくに金銭面では正社員と非正規雇用では1億円以上違ってくるという報道もあります。

参考：生涯賃金　非正規雇用は１億円以上低い/正規と比較　派遣法大改悪で貧困拡大

金銭面も含めフリーターが不利なポイントは3つあります。

それぞれについて解説します。

不利1：時給が安い

フリーターの時給は1,000円程度のことが多いです。

正社員はおおむね時給1200円を切ることがありません。

大卒初任給205,000円を160時間で割ると1,281円になります。

昇給を毎年するため、時給はアップしていきます。

20代はあまり差がつきませんが、30代・40代となると時給に2倍～3倍の差がついてきます。

給料のことだけを考えれば20代後半あたりから正社員は意識しておいた方が良いでしょう。

不利2：賞与がない（少ない）

フリーターには賞与がないことが圧倒的に多いです。

賞与は正社員にだけ支給される臨時的なお金です。

フリーターなどの正社員以外の雇用形態の方には賞与を支給する慣習がありません。

仮に賞与支給があったとしても寸志程度で、正社員に比べて金銭的に不利であると言わざるを得ません。

従業員数2,000名以上の企業の正社員であれば勤続2年目以降、

「基本給の4か月分(新卒2年目で年間80万円程度)」

が支給されることが一般的です。

従業員数500名程度の中堅企業でも3ヶ月分(60万円程度)支給されることが多いです。

賞与だけで正社員とフリーターでは60万円以上の差が付くことになります。

不利3：退職金がない

フリーターには退職金がありません。

中小企業でも、正社員の場合には、退職金が1,000万円程度は用意されていることがあります。

大手企業になると2,000万円～3,000万円の支給があります。

フリーターをしていると、退職金がないため、老後の生活資金が不足する可能性があります。

30歳から1,000万円を貯めようとすると毎月2～7万円以上は積み立てる必要があります。

一般的なフリーターでは厳しいと言わざるをえません。

【コラム】キャリアが積み上がらず30代以上の求人に困るケースが多い

フリーターの最大のデメリットは勤続によるキャリアの形成が出来ないことです。

多くの企業では中途採用者を募集する際、正社員として何年間仕事の経験を積んだかを重視します。

フリーターなどの非正規雇用での仕事経験は、誰でもできる仕事の経験のみのケースが大半です。

行きたい会社に出会ったときに貢献できるポイントがありません。

採用されづらい可能性が非常に高く、リスキーとなるでしょう。

以上のことからもしフリーターと言う働き方にこだわりがないのであれば正社員になることをおすすめします。

意外かもしれませんが就活の仕方さえ間違わなければ80%以上がスムーズに正社員になれます。

フリーターから正社員を目指すなら就職支援サービスの利用で内定率が上がる

「フリーターから正社員就職したいけれど、方法が分からない」と悩んでいませんか。

おすすめなのは就職支援サービスの活用です。

就職支援サービスでは、以下のようなサービスが提供されます。

それぞれについて解説します。

理由1：未経験OKの求人が中心

就職支援サービスで提供される求人は未経験OKの求人が中心です。

基本的に職歴のない方へ向けた就職支援サービスのため、未経験でも応募することが可能です。

職歴なしでもそもそも書類選考なしの求人もあり、まったく職歴がないことがハンデになりません。

理由2：自己分析・面接対策・マナー研修などサポートが充実

自己分析や面接対策、マナー研修などのサポートが充実しています。

就職支援サービスでは特に、自己分析をしっかりと行ってくれるため、内定が出やすいです。

自己分析をしっかりとすることで面接での受け答えなどに差が出ることが多いため、大きなメリットです。

理由3：正社員への内定率が80%以上！

就職支援サービスでは正社員への内定率が実に80％代を超えています。

就職支援サービスを登録した人のうち、5名中4名が内定を獲得できるということです。

しっかりとした対策を基に面接に進むことができるため、高い確率で内定をすることが可能です。

次は、おすすめの就職支援サービス3つについて解説します。

フリーターに強い就職支援サービス3つ

「就職支援サービスが便利なことは分かったけれど、どのサービスを活用すれば良いのだろうか」

と悩んでいませんか。

就職支援サービスを選ぶ上では、自己分析をしっかりと支援してくれるサービスを選ぶことが大切です。

具体的には、以下のサービスがおすすめです。

それぞれについて解説します。

幅広い職種を選べるハタラクティブ

ハタラクティブは未経験者前提の転職エージェントでこれからお仕事を始める方にピッタリのエージェントです。

幅広い職種の求人があり、IT系の職種やクリエイティブ職の求人も多いのが魅力です。

書類選考や面接対策などマンツーマンのカウンセリングが受けられるため、非常におすすめです。

＞ハタラクティブはこちら

正社員就職支援に強い就職カレッジ

就職カレッジは1週間のビジネスマナー研修プログラムが用意していて、修了すると優良企業30社と書類選考なしで連続面接会に参加することができます。

自己分析支援なども一週間の開催期間中、何度も教えてもらえますので、非常に頼りになります。

＞就職カレッジはこちら

職歴がない方のサポートが得意なフリナビ

フリナビは18歳から29歳のフリーター、既卒など就業経験の少ない方を専門にサポートしているサービスです。

職歴や学歴を問わずどなたでも利用できるため、面談では担当者が丁寧にあなたの希望やこれまでのお仕事状況などをヒアリングしてくれます。

まだ就職活動をするか未定の方も「自分の進路を相談したい」「今の自分が受けられる求人が知りたい」など、情報収集の一環としての活用にもおすすめです。

フリナビでは未経験の方でも働きやすい、長く働ける環境の職場を紹介してくれるため”これから初めて正社員就職をする”という方に特におすすめです。

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まとめ

フリーターでも税金を払う義務が収入によってはあります。

年収200万円の場合、手取りはおよそ150万円程度となります。

年収が100万円程度であっても、国民年金等の支払いによって20万円ほどは手取りが減ります。

目的から必要な収入を確かめておくようにしましょう。

フリーターと正社員を比較すると、正社員の方が安定して給料を貰えることと、賞与や退職金が貰える分、正社員の方が金銭的に有利となります。

また、フリーターは勤続年数を重ねても職歴とならないことが多く、キャリア形成の観点でも不利です。

就職支援サービスを活用するなどして、正社員就職を狙うようにしましょう。