第二新卒でベンチャーに転職した筆者が語るデメリットとは？

自由な雰囲気でキラキラしたベンチャーを見ると

「第二新卒からベンチャーに転職してやりがいのある仕事をしてみたい」

「第二新卒で大手からベンチャー行っても大丈夫？デメリットはない？」

「ぶっちゃけベンチャーへの転職は失敗しないの？」

と気になりませんか？

筆者は大手企業から第二新卒でベンチャーに転職した経験があります。

結論からいえば、ベンチャーで成し遂げたい目的がなければおすすめできません。

優良企業はもちろんありますが、ハズレの企業が非常にベンチャーでは多いです。

誠実でない経営者、場当たり的で属人的な仕事の進め方、給料水準が低く残業は必須の労働環境・・・

など欠点をあげればきりがありません。

もちろん成し遂げたい目的が明確であり、ベンチャー企業に向いている人も存在します。

そういった人なら成果を上げやすく、給料が上がり、ある程度の裁量権を持った働き方が可能になります。

この記事では第二新卒からベンチャーに行くことのメリット・デメリットを客観的に伝えていきます。

もし第二新卒でベンチャーに行きたいと考えている方は本当にベンチャーに行くべきか一緒に考えていきましょう。

「ベンチャーに行きたい気持ちは変わらないので転職活動での注意点を知りたい」

という方は「ベンチャー転職に不安を感じる人が知るべき注意点とデメリットの全て」も合わせてご覧ください。

本気でベンチャー企業に転職したいのなら転職エージェントに相談しましょう。

筆者のおすすめはワークポートです。

ワークポートは若者に強い転職エージェントでベンチャー企業の求人を豊富に取り揃えています。

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第二新卒でベンチャーに転職する知られざるデメリット8個

筆者は第二新卒で従業員数1万人以上の大企業から第二新卒でベンチャーに転職した経験があります。

入社前はキラキラしていたイメージを持ってベンチャー企業に入社しても、実態は大きく異なります。

第二新卒で大手からベンチャー企業に転職すると、社長の奴隷という感覚が強くなります。

こんなはずじゃなかったとならないために、第二新卒でベンチャー企業に転職するデメリットをお伝えします。

それぞれについて解説します。

上司が機能していない

ベンチャー企業では組織だった動きがなく、上司が機能していません。

そもそも

も分からない状態です。

上司の指示に頼るというよりも、自分自身で仕事を采配することが求められます。

失敗した場合、自己責任になるケースが多く場当たり的な組織が多いです。

教育プログラムはない

中小企業のベンチャーは教育プログラムがありません。

ベンチャー企業は設立して年数が経過していないこともあり、体系だてられたノウハウがありません。

仕事をしながら覚えていくことになります。

大手企業からベンチャーに来た人は大抵、「教育がない」といって不満を言っています。

職歴がない中で（第二新卒で）転職しても、いきなり難しい仕事はできない

職歴がない中で第二新卒で転職しても、いきなり難しい仕事はできません。

仕事ができないため、裁量が大きいベンチャーであっても仕事は任せてもらえません。

大手企業は失敗しても再起する体力がありますが、ベンチャー企業では事業の失敗が倒産の引き金を引きます。

結局、自分の実力がないまま転職しても難しい仕事を任せてもらうことはできません。

未経験の仕事をさせてもらえるが、ミスは全て自分の責任

未経験の仕事をさせてもらえますが、ミスは全て自分の責任となります。

大企業であればある程度は、チームで責任を負う体制があります。

ですが、ベンチャー企業では社員数が少ない関係でどんな仕事も自分で最後までやる必要性があります。

ミスを全て自分でかぶる覚悟がないとベンチャー企業で仕事をすることは難しいでしょう。

家に帰れないほど忙しいこともある

ベンチャーは家に帰れないほど忙しいこともあります。

特に営業職は非常に忙しいです。

大手企業は責任の所在を部署ごとに明確にしている関係上、ミスを全て責任者が受け持つ必要性はありません。

しかし、ベンチャー企業では営業職に全ての責任があるため、クレーム処理などでずっと仕事をし続けることになります。

ボーナスがなく、違法な降格処分などによる減給10％がある

ベンチャー企業は成果給を導入している企業も多く、賞与がないことが一般的です。

成果給なので毎月の給料は多くなりますが、賞与がないので結局は賞与ありの大企業よりも年収が下がります。

また定期昇給はなく、下手をすれば違法行為である給与を下げるという行為に及ぶこともあり得ます。

参考：労働基準法91条

制裁により給与を10％まで下げることが認められていますが、あくまでも制裁によってのみです。

社員が犯罪をしたなど、懲戒理由に該当しない限り、給与を下げることは法律が認めていません。

ベンチャー企業にありがちな下記の行為は、基本的に日本の法律で認められていません。

• 新規事業で成果を出せなかったから役職降格で減給
• 特定の期間に成果が上がらなかったから給料を下げる

役職が下がっても、役職手当がなくなった分は別の名目で給与補填する必要性があります。

給与を下げることができるのは、会社が倒産の危機に陥ったためなど、合理的な理由が必要となります。

「更生会社三井埠頭事件」という労働裁判では賃金を下げることは認められないという判決まで出ています。

参考：更生会社三井埠頭事件

つまり、ほとんどのケースで給与を下げるということは認められていないということです。

なんとなく違法行為が正当化されているのがベンチャー企業の恐ろしいところです。

筆者も人事として社長の無茶苦茶な減給命令などを処理していました。

最後は会社自体が裁判所で裁判を受けることになり、敗訴したという経験があります。

訴えられて、裁判所で裁判官に口頭で「とんでもない、違法行為である！常識を疑う蛮行である！」

と断罪されるまで、違法行為に気が付かないベンチャー経営者は、本当に多いです。

離職率は高く、社長の気分次第でクビになる

ベンチャー企業は、目先の利益を残していかないと事業が成り立ちません。

利益に走り社員の生活はあまり気にされないため、離職率が高くなります。

また、労働基準法で原則として解雇はできませんが、社長の一存で平気で解雇をします。

筆者も社長の不当解雇の案件処理などに人事として関わりました。

裁判所で負けて社会的な制裁を受けてやっと従業員を解雇できないことに社長が気づいていました。

経営者としての自覚に欠けており、とんでもない経営者だなと軽蔑してベンチャー企業から転職しました。

結局、和解金として1人あたり150万円の支払いを裁判所で命じられることになりました。

和解金で済んだからまだ助かりましたが、もしも裁判所で判決までいけば経営者には前科が付くところでした。

前科を持っているような経営者は、株式上場も出来ませんし、会社の代表取締役になることもできません。

外れのベンチャーを引くと、このように危うい人物が経営する会社に入ることになります。

世の中の社長をみたときに、社会の公器として経営している方はごくわずかです。

しっかり見極める必要があります。

仕事能力は大して伸びない

ベンチャー企業に転職したからといって、仕事能力が大きく伸びることはまずありません。

ベンチャー企業での仕事はその場その場で対応する突発仕事が多くなるためです。

大手企業で先を見据えて地道に仕事をしているほうがよっぽど力がつきます。

次は、ベンチャー企業に転職して失敗した方の事例について解説します。

第二新卒でベンチャーに転職した事例紹介

ベンチャー企業に転職して人生失敗した人の事例を解説します。

前職はなんと大手の監査法人の出身者で、大学に在学中に公認会計士の資格を取得された非常に優秀な方でした。

第二新卒にも関わらず、転職していきなり部長級で転職されました。

年収は初年度から1,300万円です。

誰もが羨ましい待遇でしたが、結果的には、4か月で退職されました。

会社の経営陣と人間関係がうまくいかず、なかば管理部門が経営者の私物化されたベンチャー企業だったためです。

結局は再転職を果たし、会社を去って行かれました。

このようなデメリットも多いベンチャーですが、どんな人がベンチャーに行くべきなのか、気になりませんか。

次は、どんな人がベンチャー向きなのかについて解説します。

どんな人がベンチャーに行くべきか

筆者はベンチャー企業の人事が違法行為だらけで辟易して転職しましたが、優良企業も少数ながら存在します。

ベンチャー企業に行くべき人は、ずばり大手で仕事をしていてむなしいと感じる人がベンチャー企業に向いています。

なんといってもベンチャーの仕事は、刺激的なためです。

大手で仕事がむなしいと感じている人はベンチャー企業がおすすめ

大手で仕事が細分化されすぎていてむなしいと感じる方はベンチャーを目指しても良いでしょう。

ただし、どんな仕事も自分が受け持つ覚悟をしてください。

転職後1年程は壁にぶつかり苦労しますが、成果をだせるようになれば給料もあがり裁量権も多くなります。

自分の意見が取り入れられ、採用・育成し会社の売上・利益に影響を与えることも可能です。

これらのことを自分で成し遂げたい方ならベンチャーもおすすめです。

逆に、「自分はこれしかやりたくない」と感じている方はおすすめできません。

ベンチャーの初期段階では売上・利益の事業目線を求められます。

そのため、特定の職種に閉じこもっているかたは活躍していない傾向が多いです。

職種にこだわることができるのはある程度の大きな企業で創業間もないベンチャーではわずかでしょう。

もし「ちょっとベンチャーに行く覚悟はないな」

「ベンチャーは少し早いかも」

と思うようでしたらベンチャーへの転職はやめておきましょう。

現在の職場が大手であれば一流のスキル・経験が身につく可能性が高いです。

特に5年経験していれば職歴として高く評価されます。

もし、チャレンジしたければ異動も検討してみましょう。

部署によってはチャレンジングな取り組みをしているところもあるでしょう。

焦ってベンチャーに転職するよりも異動の方が成功確率が高いでしょう。

コラム：ベンチャー転職後に再度転職する人は多い

ベンチャー転職後に再度転職する人は非常に多いです。

大手企業からベンチャーに第二新卒の年齢で転職した人の半分は再度大企業へと再転職を果たしていました。

筆者もベンチャーの人事は半年程度で辞めて再度、上場企業の人事職へ返り咲いています。

ベンチャーへの転職は定年まで働き続けることを目的とした転職にはなりづらいキャリア選択です。

30代後半までに再度転職をする確率は非常に高いことを理解しておきましょう。

次ではベンチャーの転職方法について紹介します。

第二新卒でベンチャーに転職するには？

第二新卒でベンチャー企業に転職する方法としては、転職サービスを有効活用することです。

転職サイトやハローワークを経由すると、ブラックな中小企業にぶつかる可能性が非常に高くなるためです。

当たりの会社を選ぶためにも、転職エージェントを活用するようにしましょう。

ベンチャー企業の中でも、良い人材を採用するために投資している企業は、伸びていく傾向にあります。

おすすめはマイナビジョブ20’sとワークポートです。

順に紹介していきます。

マイナビジョブ20’s

マイナビジョブ20’sは大手えあるマイナビグループが運営する転職エージェントです。

20代や第二新卒に特化し、大手であるがゆえに求人数が豊富ですので是非登録しておきましょう。

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ワークポート

ワークポートは若者や第二新卒に対し幅広い求人を用意しています。

他の転職サイトや転職エージェントでは紹介されていないベンチャーの非公開求人も多数ありますので必ず登録しておきましょう。

Wantedly

転職エージェント以外にWantedlyという転職サイトも非常におすすめです。

筆者もWantedlyを採用活動に利用していました。

Wantedlyはスタート時点からベンチャー採用に強いという触れ込みでスタートした転職サイトです。

さらには無料で5名まで採用できるなどの積極的なキャンペーンでベンチャー企業を誘い込んでいました。

現在では若いベンチャー企業と出会う場として高い知名度を誇っているため、非常におすすめできます。

気になった企業があったら話を聞きたいとメッセージだけでもしてみましょう。

＞Wantedlyはこちら

まとめ

大手企業から第二新卒で転職すると、以下のようなデメリットがあります。

ベンチャー企業に行くべき人は、ずばり大手で仕事をしていてむなしいと感じる人がベンチャー企業に向いています。

大企業に在職をし続ける人は、年数を区切って仕事を積み上げて給料が高くなる道を考えるべきです。

ベンチャー企業に転職する方法としては、転職エージェントを活用することが大切です。

ベンチャー転職後に再度転職する人は多いです。

若さを無駄にしないようにしてください。

まだ若さで勝負できる第二新卒の転職を失敗しないためにも、

「第二新卒の転職で失敗したくない人が知るべき全知識（採用担当者が評価ポイントを全公開）」

も合わせてご覧ください。

ベンチャーだけにとどまらず第二新卒の転職の全てが書かれています。